トップページへ

2025年度 (最新) 学院等開講科目 教養科目群 教職科目

数学科教育法実践演習 II

開講元
教職科目
担当教員
永原 健大郎
授業形態
演習
メディア利用科目
-
曜日・時限
(講義室)
クラス
-
科目コード
LAT.M304
単位数
020
開講時期
2025年度
開講クォーター
3~4Q
シラバス更新日
2025年3月19日
使用言語
日本語

シラバス

授業の目的(ねらい)、概要

・本講義は、教職科目について数学科教育法Ⅰ~Ⅲ、数学科教育法実践演習Ⅰまでの単位を全て取得していることを前提とする。
・数学科教育法実践演習Ⅰの取り組みをふまえ、教育実践研究テーマの深化・再検討、教材開発、中学生から市民までを対象とした教育実践、効果検証に取り組む。
・対象を広げて教育実践に取り組むことで、多様なニーズに応じた数学教育が実践できるようになることを目指す。
・学び続ける教師になるための自己学習力を身につけることも意図している。

到達目標

教職課程コアカリキュラムの全ての到達目標にわたって、以下のように扱う。
・数学教育の教育実践研究テーマについて教育工学的な方法論を使って効果的に解決する方法を習得する。
・SDGsなどの現代的・総合的な課題と、数学的な見方・考え方、領域固有知識の関係を説明できるようになり、教育実践研究を遂行できるようになる。
・数学的方法を自分自身の身近な問題解決に活用する方法を習得し、数学の実用性を説明する力も養う。

キーワード

数学課題学習、数学的な見方・考え方、SDGs、新逆向き設計手法、問題解決の縦糸・横糸モデル

学生が身につける力

  • 専門力
  • 教養力
  • コミュニケーション力
  • 展開力 (探究力又は設定力)
  • 展開力 (実践力又は解決力)

授業の進め方

課題実施に必要な知識・方法の修得や、問題解決に必要な討論を行うこと、教育実践研究に必要な教材を共同開発する作業を行うことに焦点を当て、個別作業は主に授業時間外に遂行し、教育実践に向けた準備を進める。そのため、毎授業後、授業中に決めた分担作業をホームワークとして行い、次の授業ではその報告と討論を行ってから、その回の授業内容に進むことを原則とする。
授業は集中講義として行うので、授業日程を教職課程のWebページ(https://www.te.ila.titech.ac.jp/)で確認すること。

授業計画・課題

授業計画 課題
第1回 自らが取り組む教育実践研究としてのテーマを再検討し,定める 教育実践の探究活動テーマの再検討・具体化、実践計画の立案(問題分析とコンセプト及び目的の明確化) 授業後に、選択したテーマとその実践計画(主にコンセプトと目的)を立案して提出する。
第2回 教育実践の探究活動のテーマとその実践計画の報告・討論(課題の設定、実践計画の概要立案、実践形態の検討) 授業後に、実践計画(主に課題と概要と形態)を提出し、第3回授業前にその具体案を検討する。
第3回 実践計画立案の演習(実践計画の具体案の検討・作成) 授業後に、実践計画の具体案を提出し、第4回授業前に教材の設計をすすめる。
第4回 教材開発の演習1(設計した教材案の検討・作成) 授業後に、教材案を提出し、第5回授業前に教材を作成する。
第5回 教材開発の演習2(作成した教材の検討・改善) 第6回授業前に、教材を改善し完成させる。
第6回 教材の形成的評価と改善方針の検討 第7回授業前に、実践計画と教材を改善し、最終版を提出する。
第7回 教育実践(模擬)とその振り返り 教育実践研究テーマの視点からの振り返り 第7回授業前に、実践計画と教材を改善し、最終版を提出する。

準備学修(事前学修・復習)等についての指示

教科書

・文部科学省 中学校学習指導要領および中学校学習指導要領解説~数学編
・文部科学省 高等学校学習指導要領および高等学校学習指導要領解説~数学編・理数編
・中学・高等学校の数学の教科書(各年度毎に使用する教科書を指定する)

参考書、講義資料等

授業内で適宜提示する。

成績評価の方法及び基準

各回の提出課題内容に基づいて評価する。
2回を超えて欠席した場合は単位取得できない。(出席時間が短い場合は欠席と同等と見なす。欠席する場合も、その理由が教職関係の行事参加など、特別な場合に限る。)

関連する科目

  • LAT.M101 : 数学科教育法Ⅰ
  • LAT.M102 : 数学科教育法Ⅱ
  • LAT.M301 : 数学科教育法Ⅲ
  • LAT.M302 : 数学科教育法Ⅳ
  • LAT.M303 : 数学科教育法実践演習 I
  • LAT.A203 : 教育工学
  • 「数学」の教科に関する科目

履修の条件・注意事項

・履修希望者は、第1回授業に必ず参加すること。
・上記関連科目のうち、教職科目の全単位と、数学の教科に関する科目について免許取得に必要な全ての分野にわたり合計20単位以上を取得していること。
・本授業は、中学校の教員免許取得を目的としている学生のみが履修できる。
・理科科教育法実践演習Ⅱを同時履修することはできない。
・本授業で受け入れる科目等履修生は、本学卒業生のみとする。

連絡先 (メール、電話番号) ※”[at]”を”@”(半角)に変換してください。

mrstudy[at]te.ila.isct.ac.jp

オフィスアワー

メールで事前予約すること

その他

・指導案作成、教材作成、データ分析に必要なOffice系ソフトウェアの利用環境を持ち、操作に習熟していることを前提とする。
・授業で提出した指導案や教材は、学校現場でも活用できるように、知的財産権に十分配慮したものとする。