情報科教育法IV

開講元

教職科目

担当教員

栗山 直子

授業形態

演習

メディア利用科目

-

曜日・時限
(講義室)

クラス

-

科目コード

LAT.I302

単位数

010

開講時期

2025年度

開講クォーター

3～4Q

シラバス更新日

2025年3月24日

使用言語

日本語

シラバス

授業の目的（ねらい）、概要

共通教科「情報」と専門教科「情報」，商業や工業等で開設される情報関係の基礎科目の違いを理解した上で，学校及び生徒の実態をふまえた「情報」関連科目の選択や取扱いについて検討したり，大学等の高等教育や生涯学習との関連を検討したりする。また，専門教科「情報」についての教育課程編成や指導法についても扱う。

到達目標

教職課程コアカリキュラムの到達目標(２)-5)に重点を置きながら、(２)-3), 4)以外の全ての目標を以下のように扱う。
・「情報科教育法Ⅰ~Ⅲ」で学んだ教育課程や情報教育の指導法に関する知識，技能と，教育実習または現職教員としての学校現場における情報科の実態の観察・実習体験に基づき，「情報」の指導のあり方について多面的な考察を行い，実践する資質を養うことを目的とする。

キーワード

共通教科、職業専門教科、情報教育，情報処理教育、情報関係基礎、教育課程編成，ジェネリックスキル、コンピテンシー評価，ルーブリック

学生が身につける力

• 専門力
• 教養力
• コミュニケーション力
• 展開力 (探究力又は設定力)
• 展開力 (実践力又は解決力)

授業の進め方

１回あたり２～３コマ分の集中講義を３回、合計７コマ分開講する。毎回、次の授業のトピックスに関する発表資料の作成を課題とする。授業では当該資料に基づいて発表と討議を行い、指摘事項を調査・改善して授業中に提出することを求める。http://www.et.hum.titech.ac.jp/~matsuda/informatics4.html で日程や事前手続きを確認のこと。

授業計画・課題

準備学修(事前学修・復習)等についての指示

教科書

・文部科学省　高等学校学習指導要領
・文部科学省　高等学校学習指導要領解説 情報編，農業編，工業編，商業編，水産編，看護編，福祉編
・高等学校の専門教科「情報」の教科書（用意するので購入する必要は無い）
・高等学校各専門教科の情報関係基礎科目の教科書（用意するので購入する必要は無い）

参考書、講義資料等

指定しない

成績評価の方法及び基準

・課題達成度、授業での発表等に基づいて評価する。
・全ての授業に出席することが単位認定の前提である。

関連する科目

• LAT.I201 ： 情報科教育法Ⅰ
• LAT.I202 ： 情報科教育法Ⅱ
• LAT.I301 ： 情報科教育法Ⅲ
• 「情報」の教科に関する科目

履修の条件・注意事項

・上記関連科目の教職科目の単位を既に取得していること。（同じ年度に本学で履修し，単位取得見込みが確認できる場合も含む。）
・上記関連科目の「情報」の教科に関する科目について、免許取得に必要な全ての分野の必修科目を含めて合計20単位以上を単位取得していること。（同上）
・2019年度以降の教職課程履修者で教科の指導法を4単位以上取得することが求められている場合か、教育職員免許法第６条３項別表第四により免許取得する者であること。2018年度以前の入学者の場合は、教育実習の単位を取得済みか同じ学期に取得見込みであること。
・教務課への履修申告の他に，下記連絡先メールアドレスに対して、８月末までに履修希望の連絡と必要事項（学籍番号、名前、所属、メールアドレス）を添えて履修希望の連絡を担当教員に連絡すること。なお、科目等履修生の場合は、教務課に事前申請する前に上記連絡をとること。
・本授業で受け入れる科目等履修生は、本学卒業生のみとする。

連絡先 (メール、電話番号) ※”[at]”を”@”(半角)に変換してください。

kuriyama[at]ila.isct.ac.jp

オフィスアワー

メールで事前予約すること

その他

・指導計画作成、教材作成に必要なOffice系ソフトウェアの利用環境を持ち、操作に習熟していることを前提とする。
・授業で提出した指導計画や教材は、学校現場でも活用できるように、知的財産権に十分配慮したものとする。