2026年度 (最新) 学院等開講科目 工学院 経営工学系 経営工学コース
ファイナンシャル・リテラシー
- 開講元
- 経営工学コース
- 担当教員
- 永田 京子 / 安 真理子
- 授業形態
- 講義 (対面型)
- メディア利用科目
- -
- 曜日・時限
(講義室) - 月3-4 (W9-425) / 木3-4 (W9-425)
- クラス
- -
- 科目コード
- IEE.D432
- 単位数
- 200
- 開講時期
- 2026年度
- 開講クォーター
- 1Q
- シラバス更新日
- 2026年3月5日
- 使用言語
- 英語
シラバス
授業の目的(ねらい)、概要
本講義では, ビジネス及び資本市場に携わるすべてのプロフェッショナルにとって不可欠な能力である「ファイナンシャル・リテラシー(財務的素養)」を涵養することを目的とする。財務諸表分析の基礎から包括的な評価手法, 企業価値評価, 配当政策(ペイアウト)といった実務的な課題を検討することにより, 企業価値を左右するメカニズムへの理解を深める。外部ステークホルダーの視点と経営側の視点を統合して学ぶことで, 数字が語るストーリーを読み解き, 企業価値を創出するメカニズムを洞察する能力を得ることを目指す。
到達目標
下記に関して基本的な要素を理解することがを深めることが期待される。
- 財務指標の効果的な利用
- コーポレート・ガバナンスと経営者の意思決定
- 経営者による意思決定とその帰結
実務経験のある教員等による授業科目等
実務経験と講義内容との関連 (又は実践的教育内容)
実務に関連した事項を取り上げる。
キーワード
経営者の意思決定
コーポレート・ガバナンス
コーポレート・ファイナンス
財務分析
学生が身につける力
- 専門力
- 教養力
- コミュニケーション力
- 展開力 (探究力又は設定力)
- 展開力 (実践力又は解決力)
授業の進め方
本講義では, 毎回の授業において課題が課され,ケーススタディなど受講者も手を動かし, ディスカッションに参加するアクティブな授業を行う。3〜4名で構成される学生のチームを作り, 授業で扱うさまざなトピックスをメンバー間で話し合い,プレゼンテーションを含む課題をチーム毎に行うことを予定している。
授業計画・課題
| 授業計画 | 課題 | |
|---|---|---|
| 第1回 | 概要 |
・次回授業で行うクラス討議のための準備 |
| 第2回 | 財務諸表からわかること |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第3回 | 財務指標と業種特性 |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第4回 | 数値の背後を探る |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第5回 | 株式評価手法概観 - 市場マルチプル |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第6回 | 株式評価手法 - 配当割引モデル |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第7回 | 資本コスト |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第8回 | Pro-forma DCF- 概観 |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第9回 | Pro-forma DCFモデル - 応用 |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第10回 | 資本構成 |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第11回 | 株主還元 |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第12回 | 財務意思決定ケーススタディ |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第13回 | 財務意思決定ケーススタディ |
・ショート・プレゼンテーションと討議 |
| 第14回 | 最終発表会 |
・総括 |
準備学修(事前学修・復習)等についての指示
学修効果を上げるため,教科書や配布資料等の該当箇所を参照し,授業内容に関する予習と復習(課題含む)をそれぞれ概ね100分を目安に行うこと。
教科書
Benninga, S., & Mofkadi, T. (2022). Financial modeling (5th ed.). MIT Press.
その他,必要に応じて参考書・文献を指示する。
参考書、講義資料等
講義資料はLMSを通じて配布する。
成績評価の方法及び基準
課題の提出及び取り組み内容(60%)
授業への参加 (40%)
関連する科目
- IEE.D202 : 会計基礎論
- IEE.D302 : 経営財務論
履修の条件・注意事項
・修士課程に在学していること。
・本講義で扱う課題に知的関心を持っていること。
・会計および企業財務に関する基礎的な知識があること(必須ではないが望ましい)。
その他
学習効果を高めるために受講人数に上限を設定する(40名程度)。希望者数が上限を超過する場合には受講が認められない場合がある。